2018年05月17日

コミュニティーラジオの音楽番組、ジョーン・バエズ特集、平和と自然環境を守る歌声、今も歌い継がれる





 



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 ミュージックナウ2018年5月9日、ジョーン・バエズ
 コミュニティーラジオ(FM79.7京都ラジオカフェ)の音楽番組「ミュージックナウ」。
前回に引き続き60年代のフォークソング。世界の音楽家に大きな影響を与えた歌手ジョーン・バエズの特集を放送しました。
 ニューヨークスタッテン島出身、1959年ニューポート・フォークフェスティバルでデビュー。伝統的なアメリカ各地のトラディショナル、フォークソングや反戦フォークを歌いました
 ジョーン・バエズといえば反戦歌の旗手と見られていますが、自然を深く愛した歌手でもありました。相互に重なり合う反戦と自然環境、その両方をかさねたのが彼女の歌です。 
1. Blowing in the wind、風に吹かれて
ノーベル賞を受けたボブ・ディランの曲ですが、バエズも60年代冒頭、歌い続けました。ベトナム反戦デモでしきりに歌われました。北爆(北ベトナムへの)があったときには完全に反戦のテーマソングとなりました。しかし歌の中で海、山、鳩、空、風など自然を自然のまま守っていきたい、爆弾で汚さないでほしいという願いも込められているのです。
2.What have done to the rain、雨を汚したのは誰か
これも雨に託して、自然を汚したのは誰なのか歌いかけます。雨に打たれていた草や少年、自然の恵みのはずなのに、公害で雨がけがされた、放射能で雨がけがされたことを口に出さずに告発します。
3.Take me back to sweet sunny south、南へ帰ろう
歌い継がれています、私も若い頃この歌を歌いながらデモしました、5月3日憲法記念日の集会に参加しましたが、この歌を久しぶりに耳にしました、いつの日か、我々は時代を新しく変えることに勝利するだろう。それを心の底から私は信じている、手をつないで歩けば、時代を変えることができる、私たちは恐れない、いつの日かのりこえることを信じているから。
4.We shall overcome 勝利をわれらに
歌い継がれています、私も若い頃この歌を歌いながらデモしました、5月3日憲法記念日の集会に参加しましたが、この歌を久しぶりに耳にしました、いつの日か、我々は時代を新しく変えることに勝利するだろう。それを心の底から私は信じている、手をつないで歩けば、時代を変えることができる、私たちは恐れない、いつの日かのりこえることを信じているから。

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先斗町鴨川踊りでシェークスピア「真夏の夜の夢」翻案上演

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 5月10日 鴨川踊り
 先斗町の名物鴨川踊りが始まった。友人たちと出かけた。今年の演目はシェークスピアの「真夏の世の夢」を翻案したという「空思い」と「花彩京七小町」。
 シェークしピアを舞妓さん芸妓さんが演じた「空思い」。松の精と月の精が不和になる中、
都から駆け落ちしてきた都の公達と姫、それを追って森に来た貴公子とさらに彼を追う貴婦人。そしてみみづく、狗(いぬ)、蛙、鯉の精たちが、入り組んだ恋を繰り広げ、元のさやに戻るまでの顛末が、幽玄に、しかもコミカルに展開する。翻案の妙に感心した。第二部の「花彩京七小町」は紫式部、静御前、出雲の阿国、白川女、吉野太夫などが登場する美女オンパレード。
 大人が楽しめる舞台に堪能。帰りには「山とみ」さんの「床料理」を楽しんだ。
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2018年05月06日

憲法集会 京都、東京など活況呈す、国内政治、国際政治の反映か?

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 憲法集会 京都、東京など活況呈す、国内政治、国際政治の反映か?
 5月3日、京都円山公園音楽堂で開かれた「憲法集会」に妻美沙子とともに参加した。
 主催者、来賓、参加者、講演すべてが、活気に満ちていた。参加者も例年を大きく上回り、3,000人超えたと発表された。会場の定員は2,500。立錐の余地なしとはこのことをいうのだろうか。
 多分最近の政治で自公与党が野党に押しまくられ、安倍首相の目指す9条改憲が進んでいない、という最近の政治状況、朝鮮半島で南北会談の合意などが影響し、護憲を主張する市民、政党が活気づいているのかと思われる。
講演した池田香代子さん(ドイツ文学者)は、憲法の主語は「われら」だと語り、安倍政治がめちゃくちゃだと鋭く批判、ドイツの歩みを見習い、朝鮮半島の和平も後戻りしないだろうと予言した。亡命者の保護義務はドイツの基本法にも書かれている、それは第二次大戦の反省からだ、との説明になるほど、と思った。
 もう一人の講師池内了(名古屋大学名誉教授)も、安倍政治が目指す非常事態法はナチスの全権委任法だ。政府がもくろむ軍事研究を拒否している大学は京大はじめ30校に達している。拉致解決をイスラエルにまで頼み込む安倍首相は恥の上塗りだ、などと語った。
京都の集会では立憲、社民、新社会、共産、緑の党、希望の6党が壇上に並び、腕を組み合わせた。安倍政権の崩壊のまぢかであることが予感されているような気がした。
 東京など各地の集会もテレビで見る限り、活気にあふれていた。
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60年代フォークソングがアメリカを魅了した。コミュニティーラジオの音楽番組で「Brothers Four」を特集。反戦と自然賛歌、民謡を堀り起こした

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 4月25日 ミュージック・ナウ、アメリカンフォークとブラザーズ・フォア
 
 FM79.7(京都三条カフェ)の音楽番組「ミュージック・ナウ」この日はアメリカ1960年代のフォークグループ「ブラザーズ・フォア」を放送した。
 ブラザーズ・フォア、4人ともシアトルのワシントン大学仲良し同級生。オーディションするという友人のいたずら電話にだまされて、出かけて行ったホテルで歌ったところ、認められ、デビューすることになったという逸話がある。
フォークというとベトナム反戦と直結するように思いがちですが、地方に残る豊かな民話を掘り起こし、それを60年という時代に結びつけた。
 1. Where have floors gone,
 ピート・シガー、ジョンバエズ、多くの歌手が歌った「花はどこへ行った」。もともとはショーロホフの壮大な「静かなるドン」の中に出てくる、ウクライナの民謡が原曲。ウクライナの若者もロシア帝国の戦争に駆り出された。それをピート・シガーがアメリカの曲に作り替え、ベトナム戦争時に反戦歌としてうたわれた。
花を少女は摘んだ、少女は兵士の嫁になった、兵士は戦場へ そして彼は墓に埋められた、墓に花が咲いた、と歌う、歌は循環して延々と続く。
 2. Green Fields,
 ブラザーズ・フォアを一躍有名にしたヒット曲。昔川があり、谷があり、水があった。永遠の愛があった、それが今はすっかりなくなった、君が戻ってくるまで私は待とう、今は失われた自然を取り戻したい、愛を取り戻したい。自然環境の保護と愛情のダブルミーニングの歌。
 3. Michael, Row the Boat Ashore,  
 マイケル、しっかりボートを漕いで、ヨルダン川を渡り、川の向こうの母に会いに行くのだ。奴隷としての辛い日々、故郷を思う黒人に思いを重ねた黒人スピリチャルが元歌。旧約聖書で語られる エジプトでとらえられたユダヤ人の思いとも重ねられている。
 4. Try to Remember、
 日々の流れはゆったりしている、あの時の緑の草、今は雪で覆われている。あの時のことを思う、という恋の歌。ブロードウエイでロングランした「The Fantastic」の主題歌。
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2018年04月24日

放送の自由を破壊する“改革”は認めない、安倍政権、放送法4条撤廃、民放事実上解体、フェイクニュース、党派的ニュース野放しに

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 写真1.放送規制緩和語る安倍首相 2/6/18 予算委員会、北日本放送3/28 写真2.閣内で放送法4条なくすと公序良俗害する番組、事実にも地図カナイ報道が増加する可能性と語る野田聖子総務相, 3/22/18総務委員会
 放送制度改革を検討中の安倍政権が、政治的公正をうたう第4条の撤廃など、放送における各種の規制を全面緩和し、ネットと放送との一体化を推進するという方針案が明るみに出た。NHKは現状のまま温存するが、民放はネット上の動画配信サービスと同列に扱うという考えも盛り込まれている。
 党派的報道導入。
 政府文書によると放送法にある、番組基準策定、番組審議会の設置、報道、教養、娯楽の番組編成の調和などの義務を外し、特定企業によるマスメディア複数所有や外国資本の参入制限も解除するという。
また安倍首相は「ネットテレビと地上波テレビの垣根をなくし、電波の有効利用図る必要がある」とも語っている(2/6衆院予算委員会)。民放の周波数を取り上げ転用することも考えているようだ。
政権の意向の具体化は、「規制改革推進会議」(議長、太田弘子政策研究大学院教授)に委ねられている。5月中に答申をまとめ、秋の臨時国会に法案を提出して2020年以降に施行に持ち込みたいとの目論見だ。
2020年は東京五輪の年。政府は新しい4K, 8K放送も実施する計画だから、テレビが技術的にも制度的にも、ネット連動の新型テレビに移行、買い替えも必要になる。
「安倍改革」が実行されれば、「公序良俗」、「政治的公平」、「事実を曲げない」、「多角的報道」などの適用を受けない、過激な番組、フェイク(偽)ニュース、党派的ニュースが横行することにもなる。また放送の制作部門と放送設備部門の分離もうたわれ、災害時の緊急報道にも障害が起きると予想される。日本では民放と新聞が一体化している。放送制度改革は新聞をも牽制する意図が透けて見える。
アメリカ「公正原則廃止」で世論の分裂拡大
日本の放送法第4条の規定は、制定の際(1950年)、アメリカの放送に適用されていた公正原則(Fairness Doctrine)を参考にした。公正報道や反論権などを盛り込んだこの原則は、「言論の多様性の障害になる」という理由で1997年にレーガン政権によって廃止された。
アメリカではその前年認可を得た右翼的Fox Newsや一連の右派系トークラジオが輩出、ブッシュ統領支持を打ちだす地方局グループ「シンクレア系列」が大型買収を重ねて(2017年〜)発言力を増した。
このメディア状況が、アメリカ世論の分裂を拡大し、トランプ政権誕生につながったと分析されている。現在、新聞ではニューヨークタイムズ、ワシントンポストなど大手紙がトランプ政権と激しく対立、放送メディアでもNBC、CNN、など基幹局が大手新聞と共同歩調をとっている。これら各社は、公正報道を旨とする編集倫理綱領を掲げ、「ジャーナリスト規範委員会」(Society of Professional Journalists)という真実の報道、自主的報道のための横断的組織を持っている。ベトナム機密保護法、ウオーターゲイトなどで確立した公正報道、政権監視、調査報道が今も脈々と生きている。
放送の自由崩壊の恐れ
今回の放送規制改革案に対して民放各社は一斉に反発している。民放連の井上弘会長(TBS名誉会長)は、「民放は健全な世論形成に貢献してきた」として、放送法4条撤廃などの政府改革案に反対する意向を示した。日本テレビ大久保好男社長(次期民放連会長)は「民放事業者が不要だと言っているのに等しく、容認できない」(4/3「民間放送」)と発言している。また野田聖子総務相も「(放送法4条を撤廃すれば)公序良俗を害する番組、事実に基づかない報道が増加する」(4/3総務委員会)と慎重な姿勢だ。
政府の今回の放送制度改革は極めて危険内容をはらんでいる。放送の自主自律、報道の自由を守り通すという観点から、認めるわけにいかない。
4月16日「規制改革推進会議」に出席した安倍首相は、持論だった放送法4条撤廃案には言及しなかった。世論や新聞、放送などメディアの強い批判に配慮したものと思われる。しかし「放送と通信の融合」、「電波の有効活用に向けた制度の在り方」などを検討するという基本方向には変化がない。折あらば、メディアの公共的役割を否定し、干渉、介入を強め、御用メディアを育成したいとする政権の意向に対し、警戒心を持って向きあっていく必要がある。(JCJ代表委員 隅井孝雄)

JCJ機関紙「ジャーナリスト」721 号に掲載、28年4月25日


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